買物目的を増やすことが
小商圏店舗にとって重要

　今月号ではドン・キホーテの食品強化型・小商圏店舗「ロビン・フッド」の解説記事を掲載した。30ページの本文を見てもわかるように、ロビン・フッドが成立するかどうかのカギは、非食品売場の強さにかかっていることがわかる。
　限られた商圏に住む固定客の繰り返し来店によって成立する「小商圏店舗」にとって、もっとも重要なMD戦略は「買物目的」を増やすことである。別の言葉で表現すれば、取り扱い品種を増やすことである。
　食品も非食品も多くの品種を取り扱った方が、小商圏に住む顧客の買物目的が増えて、小商圏でも客数を増やすことができる。
　もちろん小商圏で成立させるためには、年間支出金額の多い食品が中心になることは間違いない。食品をラインロビングしないで、小商圏で店を成り立たせることはできない。
　外食を除く日本人1人当たりの食品支出金額は年間約34万円と極めて高い。家計調査年報によれば、消費者の年間支出金額の約70%は食品支出で占められている。
　しかし、年間支出額の約30%は非食品であり、食品一辺倒では小商圏業態としては成立しにくい。食品だけを購入する店では、買物目的が限定されて、小商圏立地で頼りにされる業態にはなれない。

SMの食品構成比は
95%強もある

　図表1に、代表的なスーパーマーケット（以下SM）の「ヤオコー」の相乗積表を掲載した。ヤオコーの売上構成比の96.64%は食品であり、非食品の売上構成比は3.36%しかない。他のSMも構造は同じである。ほぼ食品しか売らない業態が日本のSMであることがわかる。
　買物目的が限定された業態で売上と客数を増やすためには、小商圏高シェアよりも「商圏拡大」を目指すMDが優先される。多くのSMが、ドレッシングの品目数を驚くほど増やし、ハレの日の食品を強化するのも、商圏拡大が目的である。
　ディスカウントSMの「ロピア」や「クルベ」が話題になっているが、非食品の売上構成比が数パーセントの構造はヤオコーと大きく変わらない。食品を安売りすることで、広域から集客し、1店舗で大きな売上高を獲得しないと、高いオペレーションコストを吸収できない。
　つまり、繁盛店はつくれるが、小商圏立地の大量出店は難しいのが、日本のディスカウントSMであるといったら言い過ぎだろうか。
　一方、ドラッグストア（以下DgS）でもっとも食品構成比の高い「GenkyDrugStores」の食品の売上構成比は約70%である。DgSとしては、食品構成比70%は驚くほど高いが、SMと比較すると、非食品の構成比は高い。
　「Genky DrugStores」は、粗利ミックスのためにも入口はいってすぐの主通路沿いの壁面で医薬品を展開しており、医薬品を含む非食品による粗利ミックスが、フード&ドラッグを成立させるポイントになっていると思われる。

非食品で36%の粗利益率が
ロビン・フッド成立のポイント………続きは本誌をご覧ください