流通業界・ビジネス関係者に有益な情報をお届けします。
売場強化のための流通小売業界専門誌「月刊マーチャンダイジング」では、ドラッグストアをはじめとした流通業に関する情報を満載し、流通業界・ビジネス関係者に有益な情報を毎号お届けしています。「売場（現場）からの発想＝マーチャンダイジング視点」を最重視する「月刊マーチャンダイジング」をぜひ、明日のビジネスにお役立てください。
月刊マーチャンダイジングは、店舗現場ですぐに使える「売り方」や「作業問題」など、売場の実務に徹底的にこだわった誌面作りをしています。
小売業が取引先に最も期待することは「具体的な『売り方』の開発」です。われわれと共に、最適な「売り方」を研究していきましょう。
「売り方」が変われば「売れ方」が変わる。これが本誌の信念です。
常に「仮説・実践・検証」を繰り返す、「実証主義」を貫く誌面作りを行っています。
ドラッグストアをはじめとする小売業から絶大な信頼を得ているのが本誌の強みを生かし、協力ドラッグストアの店頭をお借りして、具体的な「売り方」を実験し、POSデータを用いてその結果を検証するという企画も随時行っています。
「月刊マーチャンダイジング」には多くの流通業界のトップ（社長）が登場しています。しかも、インタビューに登場していただくだけでなく、実際に本誌を毎月熟読してくださっています。特に、弊誌の出発点となるドラッグストア業界の経営者にこれほど多く購読されている雑誌は、他に類を見ないと、私どもは確信しております。
7月号の特集は『アメリカ流通業の5つの大変化』です。かつて日本のドラッグストア(DgS)のお手本だった米国DgSのウォルグリーンは、2024年第一四半期は6,700万ドルの赤字となりました。米国流通業の栄枯盛衰は日本の未来であると言えます。変化対応業である小売業は、業態革新に挑戦することが重要です。本特集ではアメリカ流通業の「5つの大変化」をリポートします。その他、トップインタビュー『これからの化粧品販売 株式会社アイスタイル代表取締役社長COO 遠藤宗氏』、新店リポート『ドラッグセイムス 神田小川町店』などを掲載しています。
6月号の特集は『冷凍食品は食卓の主役になれるか』です。日本冷凍食品協会の調査によれば、家庭用の冷凍食品の2024年の市場規模は4,062億100万円、前年伸長率は101.7%となっています。市場は2014年の2,849億7,100万円と比較して11年で142.5%に達し1.5倍近い成長を見せています。共働き世帯や単身世帯、高齢世帯の増加によって需要が高まる冷凍食品、使用シーンの提案と品揃えは地域シェア拡大の重要ポイントであるといえます。その他、新店リポート『北海道最大級の医療モール ダ・ヴィンチモール』、『小売の進化を支える「中間流通業の新提案」』などを掲載しています。
5月号の特集は『「挑む」軽量級食品スーパーと「迫る」食品強化型ドラッグストア-勝敗の行方-』です。近年食品小売業を取り巻く市場環境は大きく変化しています。注目を集めている「軽量級」の食品スーパーマーケットと食品強化型のドラッグストアの状況について分析し、どのように共存・差別化していくべきかを深掘りしつつ、新たなマーチャンダイジング戦略やオペ㆑ーション改革の可能性を探ります。その他、カテゴリー研究『殺虫剤・虫ケア用品カテゴリー拡大戦略』、改装店舗リポート『ツルハドラッグ 真栄店』などを掲載しています。
4月号の特集は『フェムケア商品を「再編集」し「潜在需要」を創造しよう!』です。女性の悩みを解決する「フェムケア（＆フェムテック）」市場は着実に成長しており、2024年（見込み）は798億円（前年比106.3%増）と、約800億円規模まで拡大しています。フェムケアの売場提案では、バラバラの売場で陳列している商品をフェムケアという「生活テーマ」で再編集することが重要です。本特集ではフェムケアの新・定番づくり、売場を紹介します。その他、実務特集『店の顧客満足に直結するペットケア売場の最適解』、特別企画『チェーンストアとファンが共創する「コミュニティ運営」の教科書』などを掲載しています。
3月号の特集は『ドラッグストア 店長・SVの教科書2025』です。店長とSVには「地域のお客さまの健康と暮らしを支える」という大きな使命を実現するため、多岐にわたる学びと実践が欠かせません。本特集では現場で培われた成功事例や最新動向をもとに、店舗運営をより円滑かつ戦略的に進めるヒントを紹介していきます。その他、提言企画『近・便・短と安で支持拡大するDgSの食品市場』、特別企画『ツルハグループの食品PB改革』などを掲載しています。
